らぢお体操
本ブログのタイトルにふさわしい話題をひとつ。
ここ一年ばかりどうも体調がすぐれず、特に体の節々が痛くて、それが小さな悩みでした。朝起きた時に腰が痛い。床に座っていて立ち上がろうとするとすっといかず、3つほど段階をふまないとできない。常にぎっくり腰の予兆を感じ不安な状態、など、昔のおばあさんのイメージそのまま。世間からおばあさんと呼ばれるにはあと数十年もあるという年齢なのに、一体どうしたことか。年上のいとこに体の不調を訴えたところ、「こうじ酵素が良い」というので購入してみましたが、腸の調子は良くなったけれど、体の痛みには効果なし。（考えてみれば当たり前）。コンドロイチンとかグルコサミンのサプリかな、などと考え始めていたところ、会社の同僚から、「ラジオ体操やろう！」と誘われました。
誘われたといっても、ハンコ押すカードもっておててつないで運動場へ行くわけではなく、各自、自宅でやろうという話。さっそく初めて5日経過。なんと、二日目くらいから腰の不安が消えたのです。早過ぎるだろ、とツッコミを入れたいのは私も同様。でも、本当です。体をぐるーんと回すのや、腰をクイックイッとひねる運動が速攻で効いたようで。
ラジオ体操ってまじめに正しく行うと、体の普段使っていない部分を使うので、第一と第二を続けて2セット（第一、第二、第一、第二）やると、2ラウンド目では、結構息が上がります。そして、3日目に私は筋肉痛になりました。
ひさびさに感じる筋肉の痛み。私の場合は、下半身、特に太ももの外側とふくらはぎにきました。筋肉痛って、なんとなく、好きです。努力した証拠、のような感じがして。話はずれますが、口内炎の痛みも好きだなー。共通するところは、「数日経てば消える痛み」とわかっているところ。
閑話休題。
数日遅れてラジオ体操を始めた同僚も、もう、「腰の痛みがなくなった」と喜んでいます。しばらく続けてみます。
ややっ！？ 体重が
２kg減ってる～～～！！
なぜ？年初の目標に減量挙げておいて、なぜ、もないもんですが、しかし。
正月に体重計ったときは50kgにあと数百グラムで届くってくらいだったのに、今朝は47.4kg。
実はこうじ酵素を飲み始めて今3か月目。最初は全く体重減らなくて、正月太りもしてしまったので、効かないなあと思っていたところですが。
しかし、ナチュラルハイジーンという、朝は果物だけという食餌法も4日前くらいから始めたし、いやいや、4日で2kg減量というのも考えられないし、やはりこうじか。
急激に体重が減るとリバウンドが怖いです。用心せねば。
あ、3日前からラジオ体操始めました。今朝は第一と第二を2回繰り返したら、２ラウンド目は息が上がりました。
アメリカのデモクラシーは何処へいくのか
先日のトランプの記者会見の様子を伝え聞く限り、アメリカのデモクラシーの未来は暗い。ＣＮＮの記者に対して、「お前のところは嘘のニュースを報道したから、CNNの質問には答えない」という、次期米大統領になる人間のことばとは思えぬ発言をしたあのバカ。彼の言う「嘘のニュース」とは、トランプがロシアで娼婦たちと興じた変態プレイのビデオが存在するというもの。正直、どうでもいいゴシップであり、事実であったとしても、まともな報道機関であれば鬼の首を取ったような取り上げ方はすべきではない内容である。だがしかし、 FOX NEWSなどは、ゴミみたいな「ニュース」を普段からまき散らしてしているわけで、「嘘のニュース」を糾弾するのであれば、CNNよりも先に排除されるべき機関はほかにもある。だからといってオバマあるいはその前の諸大統領が記者会見で自分に不利な報道をしたマスコミ機関からの質問を拒否したことがあるか。なぜなら報道の自由は言論の自由であって、デモクラシーを支える重要な要素のひとつであるから。先日のような行為が今後も容認されるのであれば、トランプ本人およびトランプ政権について不利、批判的な報道をする機関は排除されていくのか。
トランプの取り巻きは「頭の悪いガキ大将」の振る舞いをいつまで放置しておくのか。次期国務長官に選ばれたティラーソンは、エクソンモービルの元CEOで、いわゆる'Big Oil"の顔のような存在だが、直近の発言から、どうも多くの政策において、トランプの意見には反対しているらしい。この人物に期待してしまうのは藁にもすがるといったところか。
2017
「アラビアのロレンス」を初めて最初から最後まで観ました。220分の大作。こんな時じゃないとじっくり観られませんから。
最初真黒な画面が5分くらい続いてテーマ曲が流れます。
ピーター・オトゥール若かったー！最初はコメディかと思うほどの軽いノリでしたが、カイロからアラビアに派遣されるとしばらくは砂漠のシーン。途中で黒い装束で登場したオマー・シャリフの美しいこと！
それからロレンスの活躍が描かれ中尉から少佐へ昇進したところで「インターミッション」。またまた真っ黒い画面で音楽だけ流れます。
後半になるとぐっとトーンが変わります。
映画は事実に随分脚色が施されているようで、実在の人物の遺族たちからいろいろクレームもあったようですが、ロレンスの人物像と彼が成し遂げたこと、彼の内面の葛藤、史実の大事なところはきちんと押さえているらしいです。
この映画が発表されたのが1962年ということですから、群衆のシーンなどもＣＧなど使わず凄い数のエキストラを使ったわけで（ヨルダン王国の軍をそのまま借りたらしいです！）「大作」と呼ぶにふさわしい映画でした。昔の映画って丁寧に作られたんですね。7部門でアカデミー賞も獲得しました。名作ですから一度は鑑賞するに値するでしょう。
おせちをつまみながら、インターミッションのほかにもいくつか休憩を入れながら楽しみました。（一番下はロールキャベツ。これがまた美味しいのです。）
Ｃａｌl the Midwife
BBC制作のCall the Midwifeというドラマをご存知でしょうか。
ジェニファー・ワースというもと看護士のメモワールを基にした、1950～1960年代の看護婦（ここではあえてそう呼びますね）と助産婦の資格をもった修道女たちの活躍と妊婦たちの日常と非日常をつづったドラマです。
既にシーズン６に入り、本国イギリスではつい先日クリスマス・スペシャルが放映されたばかりです。今回は、ノナタス・ハウスのシスター2人とナース3人、ターナー医師とその妻のナース、そしてハンディマンのフレッドまでこぞって南アフリカの村へ出張するお話でした。
ちなみに、イギリスのＴＶドラマは連続ものでも1シーズンの本数は少なめです。4本だったり、多くても10本とか。アメリカの場合は、ＡＢＣ，ＣＢＳ，ＮＢＣ，ＦＯＸなどのメジャーなネットワークの場合、23から24本を制作して、9月後半から翌年の5月末くらいまでを1シーズンとします。
イギリスのドラマに話を戻すと、人気のある番組はクリスマスの当日あるいはその近辺に「クリスマス・スペシャル」のエピソードを放映します。イギリスではクリスマスは家にいてＴＶを観る人が多いということでしょうか。
Call the Midwifeは、最初、原作者と同じ名前をもった主人公がいました。ジェシカ・レインという女優でしたが、その彼女がシーズン３の終了と同時に辞めてしまったのです。脇役ならいくらでも替えがいるけれど、主役。イギリスのプロダクションと俳優の契約はアメリカほどがっちりしていないそうです。無茶な拘束をしないのですね。似たようなケースにダウントン・アビーのマシュー（メアリーの夫）を演じた俳優が、やはりシーズン３で「事故死」という設定で去りました。
主役級のキャラクターがいなくなれば、話全体の方向性が変わるわけで、制作側も苦労の多いことだとは思いますが、Call the Midwifeにしろ、ダウントンにしろ、その後も話は続いた（続いている）のですから、Everyone is replaceable つまり絶対必要不可欠な人などいないということですね。こういう態度をアメリカの番組制作者がとることができれば、ＴＶ俳優の給料も「１エピソード1億円」のようなバカげたことにはならないと思うのですが。
トランプの巨大な利益相反
あー、バカトラのことになると、腹に据えかねることばかりで心穏やかではいられないのですが、日本が能天気に「トランプ株価」とか浮かれているのが歯がゆいので、少し前のMother Jones の記事を引いて、いかにバカトラが無茶をやっているかの一例を紹介したいと思います。
トランプを支持したアメリカの有権者や、日本の自民党支持の、たとえば私の同僚などは、トランプがビジネスマンとして有能だから大統領としても良い仕事ができるのでは、という私から言わせればちゃんちゃらへそが茶を沸かすようなたわごとを言っていますが、まず知るべきなのはトランプは金持ちの父親からもらった巨額に資金でビジネスを始めました。若いときの発言をみればいかにバカドラ息子だったかが知れます。またビジネスマンとしてゴミみたいな仕事しかできずいくつものビジネスを倒産させています。
（以下が12月12日付のMother Jonesの記事から読み取れることに私見を交えています）
12月15日に予定されていた記者会見で、彼のビジネスエンパイアと大統領としての立場での利益相反についていかに対応するかという計画をつまびらかにするはずだったのに、当会見がキャンセルされました。つまり、利益相反についてなんの声明もなかったということです。
大統領の政界・財界に与える影響力を考えると、トランプはこれまで彼が運営してきたビジネスから一切手を引くのが道理。ところがトランプは「日常のオペレーションからは身を引く」姿勢は見せたものの、持ち株を手放すとは一切明言していません。これについて多くの倫理関連の専門家たちが批判をしています。大統領としてのポリシーの決定や施行が、彼の資産に大いに影響するのが明白だからです。
実際には、最大の利益相反にあたるのは彼の資産ではなく負債です。トランプタワーやゴルフコースなどの彼の上位資産は借金まみれ。最大の融資元は3億6400万ドルのドイツ銀行。他の大手の銀行はもう何年も前にトランプを見捨てています。ドイツ銀行が何を考えているのか正直不明。トランプは2005年に複数の銀行から6億ドル以上の融資を受け、2008年に不動産市場が右肩下がりになったときに危機に陥りました。ドイツバンクへのローンの一部（4千万ドル）の返済期限直前に、トランプはドイツ銀行を相手取り30億ドルの訴訟を起こしました。国際経済の混乱を招いたのはドイツ銀行であり、その結果トランプの投資が失敗したというのが彼の訴えです。
自分に都合の悪いことは全て他人のせいにしてきた、彼の「バカ息子」人生の結晶のようなエピソードです。というか、借金返すの当然でしょ？違うんですか？
こんなことがあったのに、なぜドイツ銀行はトランプと縁を切らなかったのでしょう。マゾなんでしょうか。
いずれにせよ、今のところ、ドイツ銀行はマゾでよかった、と思っているはずです。なぜなら、ドイツ銀行並びにほかのトランプへの融資元が健全に運営を継続できることが次期大統領の私的ビジネスには必要だからです。
そしてドイツ銀行は、オバマ政権からも、悪質なローン商品などで経済を悪化させた一因として標的になっており、この秋140億ドルの賠償金の支払いを求められました。このニュースのあと、ドイツ銀行の株価は暴落しました。この金額についてはまだ政府とドイツ銀行の間で交渉が進んでいますが、来年の1月20日までに折り合いがつかなければトランプ政権がこの案件を引き継ぐことになります。前述したように、ドイツ銀行の経営とトランプの私的ビジネスの関係を考えると、トランプ政権が、このような、トランプの私的ビジネスに大きな影響を与える案件をどう扱うかは慎重に見ていく必要があると思います。
